그렇다면 커뮤니티 계획활동의 모습은 어떠한 것일까? 그것은 기본적으로는 다양한 주체의 발의에 근거하여 물적·비물적 환경을 형성하는 자율적 활동을 키 워가는 것이며, 그러한 활동들을 서로 조정하는 일과 또 그러한 활동을 가능하게 하는 사회적, 물적 자본(social capital) 자체를 형성하고 축적 하는 일이라고 말할 수 있다.
이와 관련하여 타카미자와 구니오(高見澤邦郞,1988)는 거주환경계획의 기능을 강조하고, 호사카(2001)는 남아시아의 도시환경에 대한 정비에 대해 비정통적 어 프로우치로서 프로세스 어프로치의 특성을 밝히고 있고, 또 고이즈미(小泉秀 樹,2001)는 현대의 커뮤니티 디자인에서 구비해야 할 제도 및 기법을 각각 지적 하고 있지만 이들은 대체로 협의와 합의, 관계성 구축, 주체 형성, 점진성 등을 확보하기 위한 시뮬레이터와 평가라는 점에서 대체로 공통된다.
지구 마찌즈꾸리나 도시 마스터플랜 수립에서 활용되는 제안방식은 많은 연구
자들이 지적하듯이 아직도 미숙하기는 하지만(海野芳幸·木下勇·轟慎一,1998; 小
泉·和田,2000; 野沢·村木,1998), 다양한 발의를 북돋워가면서 제도적으로 자리잡
도록 하여 정착시키고 진전 시켜 갈 필요가 있다. 또 공공권(公公圈) 형성이라는
관점에서 다양한 활동을 진작시켜 가기 위해 각종 지원 및 조성 조치에 대해서도
내실화할 필요가 있다고 생각한다(田中晃代·久隆浩,1999). 또 환경영향평가, 커뮤
니티 은행, 지역통화 등 대화와 조정을 가능하게 하는 기법에 대해서도 가능성을
검토할 필요가 있다. 또 과거의 「커뮤니티 카르테」를 인터넷 등을 활용하여 상
호 편집 가능한 것으로 발전시켜 각 주체들이 입력 가능하게 하고 축적된 정보도 축차적으로 공개한다. 이와같이 지역 현황을 다양한 주체가 모니터링)하고, 그 결과를 수시로 널리 공개하여 보게하면서 축적해가는 기법·시스템의 개발도 필 요하다. 이러한 제도·기법 아래서 활약하는 전문가란 어떤 사람이고, 이들을 육 성하기 위한 교육은 어떠해야만 하는가? 이와 관련된 과제가 앞으로 플어야 할 사항이다.
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